一般財団法人 建築保全センター ４／２０よりお申込み開始！
建築物は従来の初期投資に重点を置いた考えに代わり、ライフサイクルに着目し長期視点に立った総合的な検討が認識されつつあります。
本講習会は、ライフサイクルコストの基礎知識や計算方法のほか、LCCから算出される修繕費等などについて、考え方、算定方法等を わかりやすく解説します。
※ 令和７年度開催の「建築物のライフサイクルコストオンライン講習会」と同じ内容です。
こんな方におすすめの講習会です
✓ LCCの考え方や計算の仕方など、基本的な知識を得たい方
✓ LCCを比較的簡単に算出したい方
✓ 個別施設の改修計画や中長期修繕計画を考えている方
✓ インフラ長寿命化計画や公共施設等総合管理計画の立案を検討している方
受講された皆様の声
ＬＣＣの考え方の基礎、定義などの基本的な知識を得られた
システムの使い方について、最初に全体の構成の説明があったので分かりやすかった
モデル建物の概要、修繕費算出に必要なデータについて、理解できた
中長期修繕計画を作成時の考え方が理解できた
開催期間
１回目開催期間 ６月２２日（月）～ ７月５日（日）
２回目開催期間 ９月７日（月）～９月２０日（日）
３回目開催期間 １１月９日（月）～１１月２２日（日）
期間中、お好きな時間にアクセスして受講できます。
※いずれの期間も同じ内容の講習を配信します。ご都合に合わせてお申込みください。
※お申込み時に、希望する開催期間を選択してください。
各開催期間内に受講を終えることができず続きを受講したい場合は、改めて次回開催にお申込みください。
その場合、前回視聴済みの動画も再度視聴していただくこととなり、受講料も改めてお支払いいただくこととなります。
プログラム
LCCとは何か、LCCがなぜ重要なのか、LCCはどのように活用されるのか等、LCCの一般的な概念に加えて、テキスト本「建築物のライフサイクルコスト」におけるLCCの考え方を丁寧に解説。
LCC計算プログラムを用いた、建物の延床面積でできる簡便な方法(床面積入力法)、建物の部材で比較的精緻な修繕費等を算出する方法(部材入力法)、床面積入力法と部材入力法を併用する3つの計算方法の使い方について簡潔に解説。
本書におけるLCC算出のためのモデル建物の概要のほか、ＬＣＣ算出の基礎となる修繕費等の算出の考え方や知っておくべき専門的な用語や内容、その他、修繕費等コスト算出に必要なデータベース、部材の名称及び単価並びに処分費について分かりやすく解説。その他、テキスト本「建築物のライフサイクルコスト」におけるLCCの算出に用いられる独自の合成部材データについても丁寧に解説。
LCCの修繕費等の計算結果を用いた、施設の中長期修繕計画の立案や、複数施設における中長期修繕計画と個別実施計画の立案等の事業計画での活用方法、改修計画における仕様変更に伴う、その後のLCCの修繕費等の比較検討についてわかりやすく解説。
※ 視聴は１度限りです。視聴を中断した箇所から再開となります。
※ 動画は視聴速度の変更や戻ることはできません。
使用テキスト
① 講習会用テキスト（受講者全員に配布します。）
② 令和5年版 建築物のライフサイクルコスト
※テキストは、講習会開催日の１０日前から、順次発送いたします。
※使用テキスト②に不足がある方は特別価格でご購入いただけます。
建築物のライフサイクルコスト令和5年版 ２０,０００円（税込・受講者特別価格）
受講料（使用テキスト①を含み、②を含みません）
会 員 １１,０００円（税込）
非会員 １２,１００円（税込）
※会員とは、以下の機関、団体の職員または会員をいいます。
（一財）建築保全センターの賛助会員
建築仕上げ改修施工管理技術者
後援・協賛団体の会員、または後援・協賛団体の各支部の会員
国・地方公共団体、団体、公的機関の職員
お支払いについて
マイページから請求書をダウンロードしてください。お支払いは銀行振込のみです。
講習会開始日の１０日前までにお支払いをお願いいたします。
※ 国・地方公共団体、公的機関、団体の方は受講後のお支払いとなります。（受講前のお支払いも可能です）
この場合、システム処理の都合上、マイページに「仮入金」と表示されますが、受講後にお支払いを
お願いいたします。
※ 納付された受講料は開催中止等以外、原則として返金いたしかねます。
請求書について
受講料と使用テキスト代（購入する場合）を併せた請求書となります。
システム上、受講料とテキスト代を分ける等、個別対応できかねますのであらかじめご了承ください。
ダウンロード時に、宛名・日付を任意にご入力いただけます。ダウンロード回数に制限はありません。
請求書見本はこちら
認定申請プログラム
下記の制度・資格のポイント加算や、更新評価等の対象研修です。
各制度にご参加の方は、お申込み時にメンバーID、交付番号を入力してください。
継続能力／職能開発研修に参加しようとする建築士、建築設備士及び建築施工管理技士の「建築CPD情報提供制度」のプログラムに認定されています。（建築系CPD制度の参加者が対象）
https://www.jaeic.or.jp/（公財）建築技術教育普及センター
更新講習B方式ポイント対象研修です。
https://www.jfma.or.jp/ （公財）日本ファシリティマネジメント協会
申込み締切日
１回目開催期間 ６月８日（月）
２回目開催期間 ８月２４日（月）
３回目開催期間 １０月２６日（月）
※テキスト等手配の関係で、申込み締切日以降のお申込みはお受けいたしかねます。
お申込みはこちらから
お申込み前に必ずお読みください。
※ 初めての方は、「新規お申込み」からお申込みください。
申込完了後、マイページログイン用パスワードが自動送信されます。
※ マイページをお持ちの方は、ログイン後お申込みください。
申込時にWEBカメラで顔認証用の写真を撮影しますので、受講者本人が申込んでください。
※ スマートフォン、タブレットでのお申込み・受講はできません。
※ cloudcource@siscohd.jpからメールを受信できるように設定してください。
※ マイページは共用できません。お申込者ごとに登録用メールアドレスをご準備ください。
４／２０よりお申込み開始！
よくある質問
こちらをご確認ください。
オンライン講習の動作確認
動作確認を行った環境で受講してください。
後援と協賛団体
| 後 援 | ||
| 国土交通省 | （一社）公共建築協会 | （一財）建築コスト管理システム研究所 |
| 協賛団体（予定） | ||
| （一財）経済調査会 | （一社）日本エレベーター協会 | （一社）日本設備設計事務所協会連合会 |
| （一社）建築設備技術者協会 | （一社）日本空調衛生工事業協会 | （一社）日本電設工業協会 |
| 全国管工事業協同組合連合会 | （一社）日本建設業連合会 | （一社）日本ビルヂング協会連合会 |
| （一社）全国警備業協会 | （公社）日本建築家協会 | （公社）日本ファシリティマネジメント協会 |
| （一社）全国建設業協会 | （一社）日本建築学会 | （公社）日本ペストコントロール協会 |
| （一社）全国中小建設業協会 | （公社）日本建築士会連合会 | （一社）日本冷凍空調設備工業連合会 |
| 全国ビルリフォーム工事業協同組合 | （一社）日本建築士事務所協会連合会 | （公社）ロングライフビル推進協会 |
| （公社）全国ビルメンテナンス協会 | （一社）日本サッシ協会 | |
＜問合せ先＞
試験研修部 kousyukai@bmmc.or.jp